この記事は、日本および海外のヨガ業界で20年間にわたり事業企画やマーケティングを担当してきた著者が、ヨガ業界のビジネスモデルをケーススタディを交えて解説するものです。ヨガを自社の経営に取り入れたい、あるいはヨガ業界への参入を検討している経営者や事業責任者の方々に参考としていただくとともに、UTL法人向けサービスを通じて新たな企業様との出会いにつなげることを目的としています。
常温ヨガとホットヨガのターゲット市場の違い
常温ヨガ：
いわゆるヨガそのものをやりたい層が対象、想定市場規模は2000億円前後と第一生命研究所から報告されています。
ホットヨガ：
サウナで汗をかきたい、ジムで汗を流したい、痩せたい、運動不足を解消したいなど、ヨガそのものをやりたい層よりも幅広い層が利用者です。対象市場は1兆円前後と推定されます。最大手のLAVAが売上800億円であることからも、ヨガそのものの市場規模の5-10倍前後があると考えられます。
常温ヨガとホットヨガの収益構造の違い メリット・デメリット
| 対象市場規模 | メリット | デメリット | 主要プレイヤー | |
|---|---|---|---|---|
| 常温ヨガ | 2000億円前後 | 初期投資が小さい | 講師の技術や人気に依存しやすい、多店舗展開が困難 | ヨギー、zen place、SOELU、UTL |
| ホットヨガ | 1兆円前後 | 規模の経済性、多店舗展開に向いている | 初期投資が大きい、事故リスクあり | LAVA、カルド、LOIVE |
常温ヨガ
メリット：スペースがあれば開業可能。初期投資は数百万円程度で済むこともあります。
デメリット：顧客満足度が講師に依存しやすく、人気講師が独立することも多いため店舗展開が難しいです。
2025年8月には常温ヨガ最大手のヨギーが破産を発表しました。
ホットヨガ
メリット：対象市場が大きく、講師の属人的スキルに依存しにくい。
デメリット：初期投資・メンテナンスコストが高い。高温多湿環境により体調不良リスクもあります。
常温ヨガ・ホットヨガの主要プレイヤー
常温ヨガ
スタジオ・ヨギー：かつて常温ヨガの最大手。2025年8月に破産し、一部店舗のみ他社が引き継ぎ運営中。
zen place：ピラティス中心だが常温ヨガ17店舗。現在は常温ヨガ最大手。
SOELU：会員数20万人のオンラインヨガ最大手。
UTL：1店舗のみ。インストラクター養成スクールや出版が主軸。
ホットヨガ
LAVA：約500店舗、会員100万人超、売上約800億円。
カルド：約80店舗、FCモデル中心。
LOIVE：約60店舗。2025年に東京グロース市場に上場。
海外で多店舗展開に成功しているヨガ関連企業
- ビクラムヨガ（かつて数千店舗まで拡大）
- ヨガシックス、コアパワーヨガ（ホットヨガで多店舗展開）
- ピュアヨガ（香港・シンガポールからNYへ進出）
今後の日本市場での勝ち筋
ホットヨガはLAVAが圧倒的シェア。LOIVEは地域戦略で差別化しています。
今後は「異業種✕ヨガ」モデルに大きな可能性があります。例：アパレル✕ヨガ（alo yogaの事例）、不動産✕ヨガ、ショッピングモール✕ヨガなど。
まとめ
UTL法人向けサービス（マインドフルネス健康経営支援）では、ヨガおよび健康関連で20年間の経験をもつスタッフが、福利厚生ヨガプログラムや関連マーケティング支援を提供します。
貴社に合った可能性を一度ご相談ください。
